対象となる再生民家は、日本民家再生協会（JMRA）の登録事業者により設計または施工されたもので、次の要件を満たすものです。

• ■再生前の建築物が、築50年以上を経たもので、伝統的工法によるもの。
• ■現地再生。移築再生では、伝統的工法の構造体を生かした建築であること。
   使えなくなった古材を新材に取り替えたり、補強したものはその範囲に入るものとする。
• ■古材活用では、戸建ての場合は構造体として古材が生かされていること。
   集合住宅や店舗等の場合は民家の良さを生かした古材の活用であること。
• ■原則として、1997年9月（JMRA設立時）から募集前年の12月までに竣工していること。
• ■建て主、設計者、施工者の三者が応募に同意していること。

2023年度　第18回民家再生奨励賞

2022年度　第17回民家再生奨励賞

2021年度　第16回民家再生奨励賞

2020年度　第15回民家再生奨励賞

2019年度　第14回民家再生奨励賞